胃癌はわが国で最も罹患率の高い悪性腫瘍であり，男性で最多，女性では乳癌，大腸癌についで多い。胃癌は世界的に減少傾向にあるが，日本では人口の高齢化に伴い罹患患者数は男女ともにいまだ増加傾向を示している。今日わが国で発見される胃癌のほぼ半数が早期癌であり，内視鏡的切除などさまざまな低侵襲治療法の開発が進む一方，進行癌に対する化学療法の成績はいまだ十分とはいえない。胃癌治療を行う全国の医療機関で，これら多様化する治療法の適用に格差があることも事実である。

　このような状況において，本ガイドラインは，胃癌診療に携わる医師を対象とし，1）胃癌の治療法についての適正な適応を示すこと，2）胃癌治療における施設間差を少なくすること，3）治療の安全性と治療成績の向上を図ること，4）無駄な治療を廃して，人的・経済的負担を軽減すること，5）医療者と患者の相互理解に役立てること，を目的とする。

　本ガイドラインは治療の適応についての目安を提供するものであり，ガイドラインに記載した適応と異なる治療法を施行することを規制するものではない。

　本ガイドラインは，日本胃癌学会理事長が任命したガイドライン作成委員会が作成し，これを独立した評価委員会が評価し，日本胃癌学会理事会が承認して発行する。作成にあたっては，学会におけるコンセンサスミーティングでの討議や，評価委員会が施行するアンケート調査結果を参照する。

　本ガイドラインは，胃癌に対する手術，内視鏡的切除，化学療法のそれぞれに関して，治療法の定義，および推奨される治療法と適応を示す。推奨される治療法の選択のために，臨床診断に沿ったアルゴリズムとStage別の治療法一覧を作成する。また，日常臨床の参考として，胃癌手術後のクリニカルパスと術後フォローアップのモデルを呈示する。

　本ガイドラインが日常臨床として推奨する治療法はevidence-basedであることを原則とするが，外科手術および内視鏡的治療に関する記述の多くは，胃癌研究会（1962～1998年）時代からのわが国独自の膨大なデータ蓄積により形成されたコンセンサスに基づいている。2001年の初版以来，本ガイドラインはいわゆる教科書形式を採用し，学会が推奨する治療法を標準として臨床研究が推進，展開することを期待してきた。事実，わが国で今日行われている臨床試験の多くは，本ガイドラインの推奨治療を標準対照群に設定して行われている。一方，化学療法に関してはわが国独自のランダム化試験や，わが国が参加したグローバル試験によるレベルの高いエビデンスが生まれてきており，本ガイドラインにおいてはこれらを厳密に吟味し，英文論文化されて一定の評価とコンセンサスが確立したものを推奨治療とする。

　本版から，本ガイドラインの推奨だけでは判断できない臨床上の重要な問題点に関してクリニカル・クエスチョンを設定し，evidence-basedの回答と解説を作成している。

　胃癌治療に関しては，日本消化器内視鏡学会および日本内視鏡外科学会が独自のガイドラインを策定しているが，両学会のガイドライン委員の主要メンバーが本ガイドライン作成委員会に所属しており，学会間で異なる推奨内容とならないよう調整している。

　本ガイドライン作成委員会は定期的に召集され，ガイドラインの記載に値すると考えられる新しいエビデンスが発表された場合や，ガイドラインの実臨床での利用に問題が生じたと思われる場合にこれを討議する。新しいエビデンスに関しては，作成・評価・承認の通常の手順を経て，学会ホームページ上で速報として公開する。

　本ガイドラインが胃癌治療の現場で広く利用されるよう小冊子として出版し，また学会のホームページなどでも公開する。

　胃癌治療法の説明と同意に当たり，医師は患者とともに本ガイドラインを参照し，各治療法の位置づけと内容を平明に説明して患者の理解を得るよう努めることが望ましい。ガイドラインで推奨する治療法と異なる治療を行おうとする場合は，なぜその治療法を選択するのかを患者に説明し，十分な理解を確認する必要がある。