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緒言
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データベースに重要なことは情報量が多く精度が高いことであり、データ入力、統計解析など、一連の作業が効率よく連動して行えることが望ましい。大規模な胃癌ベータベースが必要であることには先生方も異論がないと思われます。
全国胃がん登録調査の結果をまとめた報告書は「全国胃がん登録調査報告」として、胃癌研究会により昭和47年に第１号が「昭和38年度症例、143施設、5780例」をまとめる内容で刊行されました。以後、定期的に刊行され、本邦における胃癌治療の現況を把握し、その診断・治療・予後などを検討することにより、胃癌患者の治療成績の向上をはかることを目的としていました。平成２年度症例のまとめを第50号として報告し、平成10年に第52号「昭和63年度症例の治療成績」を刊行して以来、しばらく全国胃がん登録調査の結果報告が種々の事情により滞っていました。しかし、諸先生方のご努力により、ようやく平成3年度(1991)症例の集計がSpecial articleとして「gastric cancer treated 1991 in Japan: data analysis of nationwide registry」としてGastric Cancer (2006) 9:51-66に掲載されました。
日本胃癌学会では、登録委員会8施設で平成12年(2000年)の胃癌登録を行い、新データベースの実用性や不備につき検証しました。その結果を受けて今年より、個人情報保護法に準拠しつつ、胃癌取り扱い規約第13版の記載に則る全国胃がん登録調査を平成13年（2001年）の症例より再開しました。連結可能匿名化としましたが、予後の追跡調査が困難な情勢にあることを考慮して、５年以上経過した症例を集積することにしました。登録項目を32項目に厳選し、先生方の負担をできるだけ軽減することを目指しました。個人情報保護法への対応につきましては、院内掲示用の文章を用意致しましたので、掲示用文章の１例として、左記の「全国胃癌登録事業参加について」を参照ください。
今後は世界をリードしている日本の胃癌を毎年まとめ、電子媒体として集積していくとともにレポートとして掲載していく所存です。また、先生方のご要望にもできるだけ対応できるように準備しています。先生方には多忙な中、大変なお手数をおかけ致すことと思いますが、ご協力の程、何卒宜しくお願い申し上げます。
最後に新データベース、マニュアル作成のため、全国胃がん登録調査再開のため労を惜しまずにご協力いただいた全国登録委員会委員の先生方並びに関係諸氏に心より御礼申し上げます。
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平成20年9月吉日
日本胃癌学会・登録委員会委員長
新潟県立がんセンター新潟病院外科 梨本篤 |
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